高度不妊治療とは?全体像・成功率・進め方を徹底解説

著者:北堀江アクア鍼灸治療院

妊娠を望んで高度不妊治療を検討しているけれど、「体外受精や顕微授精って実際どれくらい成功するのか」「費用はどのくらいかかるのか分からなくて不安」そんな悩みを抱えていませんか。

 

特に35歳を過ぎると妊娠率が下がるとされ、時間との勝負になることも少なくありません。排卵、採卵、受精、胚移植といった過程を繰り返す中で、精神的にも経済的にも大きな負担がかかるため、最初の一歩を踏み出せずにいる方も多いでしょう。

 

最後まで読んでいただければ、自分に合った治療選択とクリニック選びのヒントが見つかり、不妊という壁に向き合うための具体的な行動が見えてくるはずです。

不妊治療専門の鍼灸で健康な妊娠をサポート – 北堀江アクア鍼灸治療院

北堀江アクア鍼灸治療院は、鍼灸を通じた不妊治療に特化し、平均3か月での妊娠達成を目指しています。身体の自然な力を引き出すため、独自の東洋医学的アプローチを採用し、心身のバランスを整えることに重点を置いています。個々の状態に応じた治療プランを提供し、患者様の健康的な妊娠と出産をサポートいたします。不妊にお悩みの方に安心と効果を提供するため、最新の知識と技術を駆使し、丁寧なケアを心がけています。

北堀江アクア鍼灸治療院
北堀江アクア鍼灸治療院
住所〒550-0014大阪府大阪市西区北堀江1丁目13−4 サン・システム堀江公園前ビル 9階
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高度不妊治療とは?一般不妊治療との違いをわかりやすく解説

体外受精・顕微授精・胚移植とは

高度不妊治療のなかで代表的とされるのが体外受精、顕微授精、そして胚移植です。これらはどれも自然妊娠が難しいとされるケースにおいて、妊娠の可能性を高めるために用いられます。基本的には、いずれも女性の体から卵子を採取し、受精というプロセスを体外で行い、培養を経て子宮に戻す流れになりますが、使用される技術や精密さが異なります。

 

体外受精は、採取した卵子に対して精子を加え、自然に近い形で受精を促す方法です。これに対して顕微授精では、顕微鏡下で選ばれた精子を、医師が直接卵子に注入します。この方法は精子の運動性や量に問題がある場合に適しており、より繊細な手技が求められます。いずれも受精卵ができたあとには、一定期間の胚培養を経て、選ばれた胚を子宮に戻す胚移植が行われます。

 

胚移植のタイミングや使用する胚のグレードは、妊娠率に大きく影響を与える要素です。たとえば凍結胚を用いることで、子宮環境の調整を優先するケースもありますし、鮮度を重視して新鮮胚を用いる判断がされることもあります。

 

このような治療法を受けるにあたって、読者が気になるのは身体への負担、費用、通院回数、保険の適用範囲などではないでしょうか。体外受精や顕微授精には、それぞれのステップに診療や検査が伴い、全体の治療期間が1周期で完結するとは限りません。特に採卵や胚移植のためにはホルモン刺激を含む排卵誘発が行われるため、心身の状態管理が求められます。

 

また、これらの治療は一部が保険適用となりましたが、すべての工程が網羅されているわけではありません。自費診療と併用になる部分も多く、自治体ごとの助成金制度との組み合わせを理解しておくことが重要です。

 

以下は、治療法ごとの主な特徴を整理した表です。

 

治療法特徴向いているケース
体外受精卵子と精子を自然受精させ、複数胚から選ぶことが可能排卵障害、卵管閉塞、原因不明不妊
顕微授精精子を直接卵子に注入する、高度な技術が必要精子の数が少ない、運動性が低い男性因子不妊
胚移植受精卵を子宮に戻す工程。凍結胚や新鮮胚を選択できる子宮内膜が整っている、ホルモン管理が適切にできる場合

 

これらの技術を用いることで、自然妊娠が難しいケースでも妊娠の可能性を高めることが可能です。ただしすべての症例で効果が見込めるわけではないため、医師との対話を通じて、自分にとって適切な方法を検討することが大切です。

 

一般不妊治療との違いと、移行すべきタイミング

 

不妊治療と一口に言っても、その範囲は非常に広く、初期段階では一般不妊治療から開始することが一般的です。タイミング法や人工授精がその代表ですが、これらは比較的身体的負担が少なく、自然妊娠に近い形で妊娠を目指す方法です。一方で、高度不妊治療は体外で受精を行うため、治療のステップも複雑になり、費用や精神的負担も増加する傾向にあります。

 

まずタイミング法は、排卵日を予測して性交渉のタイミングを合わせるというシンプルな方法です。排卵日を特定するためには基礎体温の記録や排卵検査、超音波による卵胞確認などが行われます。次のステップとして人工授精がありますが、これは精子を採取し、処理したうえで子宮に注入する方法です。

 

このような一般不妊治療で結果が出ない場合、医師との相談のもとで高度不妊治療への移行が検討されます。移行のタイミングは年齢や不妊期間、原因の有無などによって異なります。特に年齢が上がるほど妊娠率は下がる傾向にあるため、早期の判断が求められる場面もあります。

 

以下に一般不妊治療と高度不妊治療の違いを整理します。

 

項目一般不妊治療高度不妊治療
主な治療法タイミング法、人工授精体外受精、顕微授精、胚移植
身体的負担比較的少ない採卵、注射など、身体への負担が大きい
費用比較的安価、保険適用の範囲内が多い保険適用もあるが、自己負担が増える場合もある
適応年齢20代〜30代前半30代後半以降、または一般治療で結果が出ない場合
必要な通院頻度月に1〜2回程度週単位での通院や、頻繁な検査が必要なことも

 

一般不妊治療は多くの夫婦にとって治療の入り口ですが、一定期間試しても結果が出ない場合は、早めに次の段階を検討する柔軟性が重要です。体力や時間には限りがあるため、現実的なスケジュールとライフプランに合わせて治療方針を見直すことが、妊娠への最短ルートとなることもあります。

 

原因不明不妊と診断された場合の対応策

不妊治療を受けるなかで「原因不明」と診断されるケースは少なくありません。医療機関で一般的な検査を受けても、明確な原因が見つからない場合、それを「原因不明不妊」と呼びます。これは不妊症全体の中でも一定の割合を占めており、心理的な負担や不安感が強くなる傾向があります。

 

原因不明不妊とされる背景には、検査技術では見つけきれない微細な異常や、複数の要因が複雑に絡み合っていることがあります。たとえば卵子の質の低下、精子の受精能力の微細な低下、子宮内膜の着床環境など、数値では捉えにくい課題が影響している場合もあります。

 

このような場合には、体外受精をはじめとする高度不妊治療が有効な選択肢となります。なぜなら体外受精によって受精の過程を医師が直接確認できるため、隠れた受精障害を発見できる可能性があるからです。また、顕微授精によってより確実な受精を促すことも可能です。

 

原因が特定できないからこそ、複数の視点からアプローチを行う必要があります。以下のような治療の組み合わせや検査の見直しも視野に入れておくとよいでしょう。

 

  • 精密なホルモン検査による排卵状況の再評価
  • 精子の機能性検査(運動性・受精能など)
  • 子宮内膜の厚みや着床能に関する再検討
  • ライフスタイルの見直し(栄養、睡眠、ストレス)

 

また、心理的サポートも忘れてはなりません。不妊治療が長期化することで感じる孤独感や焦燥感は、心身に影響を与えることがあります。必要に応じてカウンセリングやサポートグループに参加することも、治療の継続には有効です。

 

原因が見つからないという不安は、次の一歩を踏み出す妨げになりやすいものです。しかし、現代の医療技術は、見えない部分へのアプローチを可能にしつつあります。必要なのは、信頼できる医療者と共に、自分に合った治療方針を見つける柔軟な視点と前向きな姿勢です。

 

高度不妊治療の対象となる年齢・条件・推奨されるタイミング

推奨年齢と妊娠率データ(40代前半までの実情)

不妊治療において年齢は非常に大きな意味を持ちます。とりわけ高度不妊治療を検討する際には、妊娠に適した年齢と妊娠率の推移を知っておくことが重要です。妊娠にはさまざまな要因が影響しますが、加齢は卵子の質や数、着床率、胚の発育などに直接関係します。年齢とともに妊娠率が低下する背景には、卵巣機能の衰えやホルモンバランスの変化があり、特に35歳を過ぎた頃からその傾向が顕著になります。

 

20代から30代前半は、自然妊娠の可能性も比較的高く、一般的なタイミング法や人工授精などの初期治療が中心となります。一方で30代後半から40代前半にかけては、高度不妊治療への移行が検討されやすくなります。妊娠の成功率を年齢ごとに見ると、40歳を超えると急激に低下する傾向があり、さらに採卵できる卵子数や胚の質も減少していきます。

 

以下に年齢ごとの妊娠に関するポイントを整理しました。

 

年齢層妊娠の可能性の傾向高度治療の必要性
20代自然妊娠の確率が高い一般不妊治療で様子を見ることが多い
30〜34歳妊娠率は徐々に低下人工授精や体外受精の検討が始まる
35〜39歳卵子の質にばらつきが出やすい高度治療への切り替えが有効
40〜42歳自然妊娠の確率が大幅に下がる顕微授精や胚盤胞移植が選択肢に入る
43歳以上妊娠率は極めて低くなる保険適用の回数制限や条件の確認が必要

 

年齢によって治療内容が変わるだけでなく、保険の適用条件にも影響します。現在の制度では、高度不妊治療に対する保険診療が一定年齢以下に限定されている場合があり、たとえば43歳を超えると回数や適用範囲に制限が生じることがあります。そのため、自身の年齢と治療歴を踏まえたうえで、制度面も含めて早めの情報収集が欠かせません。

 

また、妊娠率だけに注目するのではなく、実際の生活や仕事との両立も重要な視点です。治療にかけられる時間や経済的負担も考慮しながら、自分にとって現実的な治療計画を立てることが必要です。時間は有限であり、1年が治療における成果を大きく左右する可能性もあるため、年齢ごとの妊娠の実情を理解することは、正しい選択への第一歩となります。

 

不妊治療開始から移行までの標準的な流れ

不妊治療を始める際には、どのような順序で治療が進むのかをあらかじめ理解しておくことが重要です。特に高度不妊治療に移行するまでのプロセスは、段階的に進むケースが多く、身体的にも精神的にも負担がかかる場面があります。そのため、標準的な治療の流れを知っておくことで、治療に対する不安を軽減することができます。

 

治療の入り口は、多くの場合「不妊検査」から始まります。夫婦ともに基本的な検査を行い、妊娠しにくい原因があるかどうかを確認します。この時点で異常が見つからない場合でも、年齢や治療歴を踏まえてタイミング法や人工授精が実施されます。

 

下記は治療の進行イメージです。

 

1 初診とヒアリング(問診・基礎体温確認) 2 検査(ホルモン値、卵管通過性、精液検査など) 3 タイミング法(排卵日を予測して性交のタイミングを調整) 4 人工授精(処理した精子を子宮に注入) 5 高度不妊治療(体外受精、顕微授精、胚移植など)

 

特に35歳以上の方や、1年以上の不妊期間がある方は、早い段階で体外受精や顕微授精への移行が提案されることもあります。移行の基準はクリニックごとに異なるものの、以下のような目安が参考になります。

 

状況治療ステップの目安
30歳未満、半年未満の不妊歴タイミング法で様子を見る
30代前半、1年未満の不妊歴タイミング法→人工授精へ移行
35歳以上、半年以上の不妊歴人工授精数回後に高度治療への移行を検討
40歳前後、原因不明の不妊検査後すぐに体外受精などを検討
精子や卵子に異常が見つかった場合初期段階から高度不妊治療を提案される場合も

 

治療の進行には柔軟性が求められます。症状が個別に異なるため、医師との相談を重ねながら適切なタイミングで治療法を見直していくことが大切です。決して焦る必要はありませんが、年齢や不妊期間を踏まえた客観的な判断が、妊娠に近づく第一歩となります。

 

高齢出産と高度治療の関係

年齢を重ねるにつれて、妊娠や出産にはさまざまなリスクが伴います。高齢出産という言葉に対して不安を感じる方も少なくありませんが、現在では医療技術の進歩によって、30代後半から40代の妊娠も珍しいことではなくなっています。しかしながら、加齢に伴うリスクを正しく理解し、必要なサポート体制を整えることは、妊娠を目指すうえで重要な要素です。

 

まず卵子の質と数は年齢とともに減少していきます。これは自然な現象であり、排卵のたびに卵子が消費される一方で、新たに生み出されることはありません。そのため、35歳を過ぎた頃から卵巣機能の低下が見られ、40代では顕著になります。また、子宮内膜の着床能力も変化し、受精卵が着床しにくくなることもあるため、妊娠率は年齢と共に下がっていきます。

 

加齢によって増加するリスクには、流産率の上昇や染色体異常の確率などが含まれます。こうしたリスクを最小限に抑えるためにも、高度不妊治療によるサポートが重要になります。体外受精や顕微授精では、より質の高い胚を選別し、適切なタイミングで子宮に戻すことが可能です。さらに、胚の発育状況をモニタリングする技術や、子宮内膜の状態を測定する検査などを組み合わせることで、妊娠成功の可能性を引き上げる取り組みも行われています。

 

次に、高齢での妊活を検討するうえで押さえておきたい支援策を紹介します。

 

  • 高度不妊治療に対する保険診療の適用拡大
  • 自治体による助成金制度の利用
  • 凍結胚移植による着床環境の調整
  • 鍼灸や栄養管理など補完療法の併用

 

これらを組み合わせることで、治療効果の最大化と身体への負担軽減が期待されます。また、高齢であること自体をマイナスに捉えるのではなく、より丁寧な医療サポートを受けられる機会と捉えることが、前向きな妊活への鍵となります。

 

時間を味方につけるためには、早めの検査と治療選択、そしてパートナーや医療機関との連携が不可欠です。医師との相談のなかで最適な治療戦略を立て、自分のペースで進めていくことが、満足のいく妊活へとつながっていきます。

 

高度不妊治療の成功率はどれくらいか

体外受精・顕微授精の成功率

体外受精と顕微授精は高度不妊治療の中心を担う治療法であり、それぞれの特性に応じて選択されることが多くあります。どちらの方法を選択すべきかは、妊娠の成功率だけでなく、夫婦それぞれの不妊原因や治療歴、年齢などの要因によって異なります。治療法の選択に迷う方が多いなかで、成功率の情報は極めて重要な指標となります。

 

体外受精は卵子と精子をシャーレの中で自然に受精させる方法です。自然な受精に近いことから、特に精子の運動率が正常な場合に適しています。一方、顕微授精は、精子を一本選び、顕微鏡下で直接卵子に注入する技術で、精子の数が少ない場合や運動率が著しく低い場合に有効とされています。

 

これらの治療法の成功率は、使用する受精技術だけでなく、患者の年齢、卵子の質、胚のグレード、胚移植の回数、ホルモン値の状態など多くの因子に影響されます。以下の表に一般的な傾向をまとめました。

 

治療法適用状況成功率の傾向
体外受精精子の状態が安定している場合年齢が若いほど高くなる傾向がある
顕微授精精子数が少ない、運動性が低い場合対象症例では妊娠率が向上する場合がある

 

体外受精の一回あたりの妊娠率は、年齢によって変化しますが、若い世代では高い傾向が見られ、年齢が上がるにつれて成功率は下がっていきます。顕微授精は一見すると技術的に有利に見えますが、すべてのケースで体外受精を上回るとは限らず、精子の状態によっては体外受精のほうが妊娠に至る確率が高くなることもあります。

 

体外受精と顕微授精のどちらが向いているかを決めるには、事前の詳細な検査が不可欠です。検査では精子の数や運動率、卵子の成熟度、子宮内膜の厚さ、ホルモン値などが確認されます。これらのデータをもとに医師と相談し、妊娠の可能性を最も高める治療法を選択することが、成功に近づくための第一歩となります。

 

年齢別・治療回数別の成功率比較

高度不妊治療において最も大きな影響を与える要素の一つが「年齢」です。年齢が上がるにつれて卵子の数や質が減少し、それに伴って妊娠の確率も低下します。加えて治療の回数にも明確な関係があり、回数が増えるごとに身体や精神への負担、経済的負担も重くなっていきます。

 

一般的には35歳を境に妊娠率が低下し、40歳を過ぎるとその傾向はさらに顕著になります。以下の表に、体外受精および顕微授精における年齢と治療回数ごとの成功率傾向を整理しました。

 

年齢初回治療の妊娠率3回目までの累積妊娠率備考
30歳以下高め非常に高い卵子の質も良好な場合が多い
31〜34歳やや高め高め一般不妊治療での妊娠も多い時期
35〜37歳中程度中〜高高度治療への移行が勧められる
38〜40歳やや低め中程度治療戦略の再構築が必要になることも多い
41〜43歳低め低め自費診療が中心となり治療回数制限に注意

 

治療回数が妊娠率に与える影響も無視できません。初回や2回目の治療で妊娠に至る方が多い一方で、3回以上の治療を経て妊娠するケースも一定数あります。ただし年齢が上がるほど、回数を重ねた場合の成功率は大きく下がる傾向にあり、効果的な治療計画を早い段階から立てることが重要となります。

 

このことから、年齢や治療回数を踏まえた治療方針の再検討は、妊娠に近づくための重要な判断材料になります。単に治療を続けるだけではなく、時には治療法の変更や補完医療の併用を検討することも、結果を左右する要因となるでしょう。

 

高度不妊治療の流れとスケジュール

診察〜検査〜排卵誘発のステップ

高度不妊治療において、最初に受けるのが診察と検査です。この段階で患者の身体の状態や不妊の原因を詳しく調べることで、その後の治療方針が決まります。初診では問診票に記入し、これまでの妊活歴、月経周期、既往歴などが細かく確認されます。また、夫婦の両方に検査が行われることが一般的です。

 

検査の主な内容には以下のようなものがあります。

 

  • 血液検査(ホルモン値、甲状腺、感染症)
  • 子宮卵管造影(卵管の通過性の確認)
  • 卵巣年齢を測るAMH検査
  • 超音波検査(卵胞の大きさや子宮内膜の厚さを確認)
  • 精液検査(運動率、形態、数)

 

これらの検査結果をもとに、排卵誘発法の選択がなされます。排卵誘発とは、複数の卵胞を発育させ、より質の高い卵子を得るためのステップです。方法にはいくつかの種類があり、患者の年齢、卵巣機能、ホルモンバランスなどによって選択されます。

 

排卵誘発の主な方法と特徴は次の通りです。

 

誘発方法使用薬剤の例特徴
自然周期薬剤なしまたは最小限身体への負担が少ないが採卵数が限られる
クロミフェン周期クロミフェン軽度の排卵誘発に有効、内膜が薄くなるリスクもある
ゴナドトロピン周期hMG、FSHなど卵胞が複数育つため採卵数が増える可能性があるが副作用にも注意が必要
アンタゴニスト法GnRHアンタゴニスト系排卵のタイミングを調整しながら誘発、管理がしやすい
ロング法GnRHアゴニスト系長期間の準備が必要だが、排卵抑制をしながら複数卵胞の育成が可能

 

排卵誘発を行う際には、定期的に超音波検査を受け、卵胞の発育状況を確認します。卵胞が一定の大きさに達したところで、排卵を誘発する注射を打ち、採卵日が決定されます。多くのクリニックでは、卵胞が18ミリ程度に成長した時点で、採卵の準備に入るケースが多いです。

 

この一連のステップは1周期のごく初期段階ですが、治療全体の成否を大きく左右する重要な工程です。患者ごとの体質やホルモン反応により、排卵誘発の方法や投与量は細かく調整されるため、医師との信頼関係やコミュニケーションも非常に大切です。

 

採卵〜受精〜移植までの詳細

排卵誘発後、卵胞が十分に成熟した段階で採卵が行われます。採卵は日帰りの処置で、経腟超音波ガイド下で卵巣に針を刺し、卵胞液とともに卵子を吸引する方法が一般的です。処置時間は短く、麻酔を用いるため痛みは最小限に抑えられています。

 

採取された卵子は、その後すぐに受精へと進みます。受精方法は以下のいずれかになります。

 

  • IVF(体外受精)…卵子に精子を振りかけて自然受精させる方法
  • ICSI(顕微授精)…精子を1個選び、顕微鏡下で卵子に直接注入する方法

 

選択される受精法は、精子の状態や過去の治療結果によって異なります。たとえば、精子の運動率が低かったり、過去に受精障害が見られた場合はICSIが選択されることが多いです。

 

受精後は培養士が胚の成長を観察しながら、2日目〜5日目までの間で胚を育てます。この段階で分割のスピード、形態、フラグメントの有無などが評価され、移植に適した胚(受精卵)が選ばれます。

 

移植のタイミングや方法も治療計画に大きく関わります。

 

移植法特徴
新鮮胚移植同じ周期内での移植。排卵誘発が子宮内膜に影響する場合がある。
凍結胚移植別の周期に胚を解凍して移植。子宮環境を整えやすく成功率が高まる傾向。

 

胚移植の前には子宮内膜の厚さ、ホルモン値のバランスが適切かどうかを再確認します。子宮内膜は7ミリ以上が目安とされており、ホルモン補充を行うこともあります。

 

移植後は黄体ホルモンの補充が行われ、着床をサポートします。この期間は安静を求められるわけではありませんが、激しい運動や過度なストレスを避け、心身ともに安定した状態を維持することが望まれます。

 

周期終了後の判断と次周期の計画

胚移植後、およそ10〜14日ほどで妊娠判定が行われます。血液検査によってhCG値を確認し、陽性反応が出た場合には妊娠成立となります。判定日までは不安な時間が続くため、クリニックではこの時期の過ごし方についても丁寧な指導が行われます。

 

妊娠が成立しなかった場合でも、すぐに次の周期へ移行するかどうかは慎重に検討されます。身体的な回復やホルモン状態、精神的なリフレッシュを優先するケースも多く、治療の間隔は患者ごとに異なります。

 

判定後の振り返りでは、以下のポイントが話し合われます。

 

  • 採卵数、受精卵の質、胚のグレード
  • 着床が起こらなかった要因の分析
  • 子宮内膜の厚みやホルモンの推移
  • 生活習慣やストレスの影響

 

このフィードバックをもとに、次周期の治療方針が再設定されます。たとえば、同じ方法で治療を継続するか、誘発法や移植タイミングの変更、補助的技術(アシステッドハッチングやERA検査)の導入を検討することもあります。

 

次周期までの期間については、1周期空けることもあれば、体調やホルモン値が良好な場合は連続して治療を行うこともあります。ただし、連続した治療は体力的・精神的な負担にもなるため、医師の判断と本人の希望をすり合わせながら進めることが大切です。

 

高度不妊治療は1回で結果が出るものではないことも多く、複数回のチャレンジが前提となる場合も少なくありません。そのためにも、各周期の評価と計画的な見直しは妊娠への確率を高める鍵となります。患者自身が主体的に治療に取り組むためにも、周期ごとの流れと意味を理解しておくことが不可欠です。

 

まとめ

高度不妊治療は、体外受精や顕微授精といった生殖補助医療を通じて、妊娠を望む多くの夫婦に新たな選択肢を提供しています。特に35歳を超えると自然妊娠の可能性が低下するため、早期の検査や治療選択が重要とされています。治療の流れは、診察・検査・排卵誘発から採卵、受精、胚移植まで複数の段階に分かれており、1周期ごとに丁寧な管理と判断が求められます。

 

費用に関しては、一部の治療が保険診療の対象となり、年齢や回数制限があるものの経済的負担が軽減されています。とはいえ、保険外の検査や最新技術には別途費用が発生するため、事前に制度の詳細を確認することが欠かせません。

 

成功率は年齢や治療法、卵子や精子の状態、子宮内膜の環境など、さまざまな要因に左右されます。たとえば、体外受精の妊娠率は30代前半では比較的高く、40代では顕著に下がる傾向にあります。こうしたデータは日本産科婦人科学会などの公的機関が発表しており、治療選択の際に信頼できる指標となります。

 

「思ったより費用がかかる」「結果が出なかったらどうしよう」といった不安は、誰しもが抱えるものです。しかし、治療の全体像と流れを知ることで、自分に合った判断がしやすくなり、次の行動へとつなげることができます。

 

治療には時間も体力も必要ですが、正しい知識と信頼できる医師のもとで進めていけば、納得できる選択ができるはずです。この記事を通じて、少しでも不安が解消され、自分らしい妊活の一歩を踏み出すための参考になれば幸いです。

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よくある質問

Q. 成功率は体外受精と顕微授精で違いがありますか
A. 成功率には違いがあり、体外受精は精子の運動率が高い場合に効果的で、30代前半では30パーセント前後の妊娠率が報告されています。顕微授精は精子の数が少ない場合や運動率が低い場合に選択され、条件によっては同程度の成功率を示しますが、必ずしも体外受精より高いとは限りません。医療技術や患者の状態に応じた方法選択が成功率に直結します。

 

Q. 43歳以上でも高度不妊治療の保険適用はありますか
A. 高度不妊治療における保険適用は、43歳未満までという年齢制限が設けられており、43歳以上になると基本的には自費診療となります。また、保険診療内では40歳未満で6回、40歳以上43歳未満で3回までと回数制限もあるため、早めの受診とスケジュール調整が求められます。自治体によっては年齢制限の緩和や独自の助成制度があるため、地域の保険診療制度の確認が必要です。

 

Q. 高度不妊治療は何回まで続ければいいのでしょうか
A. 日本産科婦人科学会の報告によれば、体外受精は1回目から3回目までの妊娠率が最も高く、以降は回を重ねるごとに妊娠率が下がる傾向があります。特に6回目以降の妊娠率は大幅に下がるとされており、成功の可能性と身体的・経済的な負担のバランスを見て判断することが大切です。保険診療内での回数制限や医師との相談を踏まえた計画的な治療戦略が重要です。