大阪市西区にある不妊治療を専門とした鍼灸院

著者：北堀江アクア鍼灸治療院

通院や検査のたびに発生する急なスケジュール変更、医師の指定する排卵日や投薬タイミングなどに合わせる必要があり、「予定通り」に治療を進めるのが難しいのが現実です。厚生労働省が発表した調査によれば、不妊治療と仕事の両立に負担を感じている労働者は全体の約4割に上るとされています。これは決して他人事ではなく、制度が整っていない職場環境では、毎月のように年次有給休暇を消費してしまうケースも少なくありません。

「制度はあるけど、取得しにくい」「職場の理解が得られない」「これ以上、有給を使っていいのか分からない」。そんな声を数多く耳にしてきました。職場の人事部や上司への説明、社内ルールの把握、助成金制度や支援制度の活用など、不妊治療に向き合う上で欠かせないポイントを、この記事では専門的に、かつ現実的に解説していきます。

不妊治療専門の鍼灸で健康な妊娠をサポート – 北堀江アクア鍼灸治療院

北堀江アクア鍼灸治療院は、鍼灸を通じた不妊治療に特化し、平均3か月での妊娠達成を目指しています。身体の自然な力を引き出すため、独自の東洋医学的アプローチを採用し、心身のバランスを整えることに重点を置いています。個々の状態に応じた治療プランを提供し、患者様の健康的な妊娠と出産をサポートいたします。不妊にお悩みの方に安心と効果を提供するため、最新の知識と技術を駆使し、丁寧なケアを心がけています。

北堀江アクア鍼灸治療院
住所	〒550-0014大阪府大阪市西区北堀江１丁目１３−４ サン・システム堀江公園前ビル 9階
電話	06-6643-9645

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不妊治療における通院頻度とスケジュール！なぜ有給休暇がすぐなくなるのか

不妊治療の通院スケジュールとは

不妊治療を開始すると、想像以上に通院回数が多く、計画的に有給休暇を取得することが難しいと実感する人が多くなります。不妊治療には、排卵誘発剤の投与やホルモンバランスの確認、体外受精における採卵や胚移植など、細かな工程が含まれており、これらはすべて通院の対象です。とくに体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療を受けている場合、1周期のなかで5回以上の通院が必要になるケースも珍しくありません。

以下は、一般的な不妊治療の種類ごとの平均的な通院頻度の目安です。

特に体外受精の場合、通院タイミングは排卵誘発から採卵、移植、妊娠判定まで連続して発生するため、1週間〜10日間のうちに何度も病院へ足を運ばなければならない日程になります。これらのスケジュールに合わせるために有給休暇を使うことになりますが、突発的な来院依頼も多く、予定していた有給がすぐに消化されてしまう要因になっています。

また、診察は必ずしも午前中だけに済むわけではなく、診療時間が遅れることも珍しくありません。病院によっては待ち時間が1〜2時間以上になることもあり、午後出勤が困難になることも多々あります。通院先が自宅や職場から遠い場合は移動時間だけで1時間以上かかることもあり、1日がかりの外出になってしまうこともあるのです。

治療スケジュールと仕事の調整が難しい理由

不妊治療が仕事のスケジュールと相容れない最大の理由は、「治療日程を自分で決められない」という点にあります。たとえば排卵誘発剤を使用している場合、医師の判断によって注射や内服薬の投与タイミングが決定され、数日単位で病院に呼び出されることがあります。しかも、排卵誘発によって変動するホルモン値を正確に把握するためには、毎回違うタイミングで血液検査や内診を行う必要があるため、計画的な通院が困難になるのです。

具体的に通院日を調整できない要因には以下のようなものがあります。

• 排卵日が個人差で大きく変動する
• ホルモンの反応によって注射の本数や間隔が変わる
• 採卵日は卵胞の発育状態によって前後する
• 移植日も子宮内膜の厚さなどで前後する
• 妊娠判定日は採卵や移植日から固定的に決まる

これらの要素から、事前に職場へ「この日に休みます」と通知しても、病院からの指示で日程が変更になるケースは多く、上司や同僚の理解を得ることに苦慮することになります。

また、多くの不妊治療専門クリニックでは「周期管理」という体制で診療が行われています。これは、月経周期に合わせて治療が進行するため、月ごとのスケジュールに変動が生じるという特徴があります。1周期目は順調でも、2周期目以降は排卵が遅れたり、ホルモン値が乱れたりすることで予定が狂う場合もあります。

通院先が土日診療に対応していない場合は、平日の勤務時間中にしか治療を受けられず、勤怠管理の観点からも不安定な出勤スケジュールになります。これにより、「突然の欠勤が続き同僚に申し訳ない」「業務が遅れ上司から注意された」などの心理的負担が増加し、通院をためらうようになる人もいます。

以下は、治療スケジュールが原因で生じる勤務調整上の課題をまとめた表です。

このように、不妊治療と仕事のスケジュール調整は、通院内容の特性や制度的な課題によって多くの困難を伴います。解決には、治療計画を把握したうえでの職場との連携や、制度整備への働きかけが不可欠です。読者自身が無理をせず、制度を正しく活用するための知識を持つことが、まず第一歩となるでしょう。

不妊治療と仕事！有給が足りないと感じたときにすべきこととは

なぜ有給が足りなくなるのか

不妊治療を受けている多くの労働者が直面する深刻な問題が、有給休暇の不足です。これは、単に治療に時間がかかるという理由だけでなく、治療そのものの不確定要素と、社会制度・職場環境の不整備が複雑に絡み合って生じています。

まず、不妊治療には多くの通院が必要です。例えば、タイミング法や人工授精では月に2〜4回程度の来院があり、体外受精に至っては月に5〜10回を超えるケースもあります。しかも、これらの来院は突発的に発生することが少なくありません。採卵のタイミングは排卵状況によって日単位で変わるため、前日あるいは当日に「明日来てください」といった病院からの連絡が入ることも日常的です。つまり、計画的に休暇を取得することが難しく、結果的に有給休暇の残日数が急激に減っていきます。

さらに、日本の法律では「不妊治療のための休暇取得」を義務づける制度が存在していません。したがって、多くの労働者は年次有給休暇を使用するしか選択肢がなく、通院のたびに1日または半日の有給を消化していくことになります。短時間勤務制度や時差出勤などの柔軟な働き方に対応していない職場も多く、実質的に「休むしかない」という選択に追い込まれてしまうのです。

以下は、治療内容ごとの平均的な通院頻度と時間の目安をまとめたものです。

このような通院スケジュールに加え、排卵誘発剤やホルモン補充などの治療薬の影響で、体調不良を理由に欠勤せざるを得ない日もあります。さらに、不妊治療は1周期で完了するとは限らず、数ヶ月〜年単位で続くことが一般的であるため、長期的な勤務継続に不安を覚える人も多いのです。

一方、職場の理解不足や制度の未整備も問題です。治療の事情を話さずに突然欠勤が増えると、「サボっているのでは」「なぜ急に休むのか」といった疑念を持たれやすく、周囲の無理解からメンタル的な負担が重なります。特に上司や人事とのコミュニケーションが不足している場合、有給を申請すること自体が精神的ハードルになるケースも見受けられます。

有給の残日数が底をつくと、次に出てくるのが「欠勤扱いによる減給」や「勤怠不良と評価されるリスク」です。企業によっては有給を使い果たした後の治療通院に対して、特別休暇や配慮を行っていないところもあり、退職や休職を検討せざるを得ない状況に追い込まれることもあります。

有給以外の対応策を探す

まず注目すべきは、時間単位年次有給休暇です。これは、1時間単位で有給を取得できる制度で、午前のみ・午後のみなど短時間の通院に適しています。厚生労働省のガイドラインでは、労使協定を締結すれば導入可能とされており、すでに導入している企業では有効活用されています。ただし、制度の導入は企業の裁量に委ねられているため、導入の有無を就業規則や人事担当者に確認する必要があります。

次にフレックスタイム制の活用です。コアタイム（必須勤務時間）以外の出退勤時間を自分で調整できる制度で、通院や診察の時間帯に合わせた柔軟な働き方が可能になります。とくに不妊専門クリニックの診察時間は午前中心であることが多く、午前休をフレックスで補うことで午後の業務に支障をきたさず通院ができます。

テレワークも近年急速に普及している選択肢の一つです。医療機関が近隣にない人や、移動に時間がかかる人にとっては、通院後に自宅で勤務できるという点で非常に有効です。ただし、業種・職種によっては導入が難しい場合もあるため、社内での相談が不可欠です。

また、企業によっては不妊治療特別休暇を導入しているところもあります。たとえば、特別休暇として年間数日間を「不妊治療のための目的」として利用可能とする制度で、年次有給休暇とは別枠で休みが取得できる点が大きなメリットです。公的機関である内閣人事局では国家公務員に向けた両立支援制度の導入を進めており、民間企業にも広がりを見せています。

以下は、有給休暇以外の対応策を制度別に整理した比較表です。

職場に理解されない不妊治療の現実！迷惑と思われないための対応術

周囲からの視線とプレッシャー

不妊治療を受けながら仕事を続ける多くの女性が直面するのは、職場における周囲からの視線やプレッシャーです。定期的な通院や突発的な欠勤が避けられない不妊治療では、どうしても勤怠に影響が出てしまいます。その結果、「また休み？」「急にいなくなるなんて無責任だ」というような直接的・間接的な圧力を受けることがあり、心理的なストレスが蓄積していきます。

とくに周囲に治療の事情を話していない場合、突然の遅刻や中抜けが「自己都合でサボっている」と受け取られることもあります。これは職場の就業規則や勤怠ルールに明文化されていない「暗黙の了解」が存在するためです。「体調不良とだけ伝えているが限界」「同僚からの冷たい視線に耐えられない」といった声も多く聞かれます。

以下は、不妊治療中の労働者が感じやすい心理的負担を具体的に示した表です。

不妊治療は病気のように見えず、治療内容も周囲には伝わりづらいため、十分な理解が得られにくい特徴があります。とくに男性上司や未婚の同僚にとっては「なぜそんなに頻繁に通院が必要なのか」「もっと仕事を優先できないのか」といった誤解を受けやすいのです。

また、企業によっては不妊治療に関する制度が整備されておらず、本人が相談窓口も分からないまま孤立するケースも少なくありません。「体調不良としか説明できない」「診断書の提出を求められたが、医師に頼みにくい」など、制度以前に伝えること自体が精神的ハードルになっている人も多いです。

このような職場でのプレッシャーは、結果として治療の継続を断念する要因にもなり得ます。仕事と治療の両立が難しいと感じ、退職を選ぶ人も少なくありません。特に「治療を優先したいが、有給がもう残っていない」「同僚に迷惑をかけたくない」といった感情が強くなると、判断力が鈍り、冷静な選択ができなくなることもあります。

現時点で厚生労働省は、企業に対して「仕事と治療の両立支援」を強く推奨していますが、制度導入率にはばらつきがあり、特に中小企業では取り組みが進んでいないのが現状です。職場における風土やリテラシー、担当者の理解度にも左右されるため、同じ制度があっても運用には大きな差が出ています。

不妊治療と仕事の両立は、制度だけでなく、周囲の理解と配慮があってこそ成り立ちます。自分を責めすぎず、信頼できる人に相談すること、必要に応じて人事や産業医に情報を共有することが重要です。また、職場内で話しづらい場合は、外部の相談窓口やNPO団体を活用することも検討できます。

誤解されない伝え方と配慮ポイント

職場における不妊治療への理解を得るためには、誤解を避けた丁寧な説明と、相手への配慮を両立させることがカギになります。話すべきかどうか迷う人も多いですが、可能であれば信頼できる上司または人事担当者に事情を共有することが、長期的に見て自分を守る手段となります。

まずは、説明のタイミングと内容を事前に整理しておくことが重要です。突然の通院や欠勤が発生した際にバタバタと説明するのではなく、「治療のために月数回の通院が発生する」「日程は急に決まることが多いが、できる限り前もって共有する」というように、予め概要を伝えておくことで、相手の理解度が格段に高まります。

説明のポイントとしては、以下のような項目を盛り込むと効果的です。

1. 治療中であること（詳細に踏み込みすぎない）
2. 通院の頻度や時間帯（目安でも可）
3. 勤務や業務への配慮点（早退・中抜けの相談）
4. 他のメンバーに迷惑をかけないよう努める姿勢
5. 話した内容の機密保持をお願いする姿勢

また、以下のような言い回しが比較的受け入れられやすく、相手の抵抗感を和らげる効果があります。

• 「ご迷惑をおかけしないように最大限調整します」
• 「業務の遅れが出ないよう、事前に引き継ぎます」
• 「状況をご理解いただければ嬉しいです」

一方で、配慮のしすぎによって自分が追い込まれてしまうことは避けるべきです。「迷惑をかけないように」と強く思うあまり、本来必要な治療のタイミングを逃したり、体調不良を我慢して出勤したりしてしまうと、本末転倒になります。適切な自己開示と職場配慮のバランスが求められます。

不妊治療中の社員を支援するための制度を導入している企業も増えており、以下のような対応策が実施されています。

不妊治療のために休職を考えるあなたへ

休職するための診断書はどこでどうもらう？

不妊治療において精神的・肉体的な負担が蓄積した結果、「仕事との両立が困難」と感じる方は多くいます。その際、休職を検討するうえで必要となるのが医師による診断書です。これは単なる病欠とは異なり、傷病手当金の支給を受けるためにも必要不可欠な書類となります。

まず前提として、診断書は「就労が困難な状態にあること」を医学的に証明する書類であり、通常は主治医、もしくは通院先の専門クリニックで発行されます。不妊治療を目的とした休職の場合、一般的には婦人科・産婦人科の医師に相談することになりますが、心身への負荷が著しい場合には心療内科のサポートを併用するケースもあります。

診断書をもらうタイミングとしては、以下のような状況が目安となります。

• 治療のステージが進み、頻繁な通院・処置が必要になったとき
• 薬剤の影響により業務への支障が出ていると感じたとき
• メンタル面の不調が強く、医師から治療への専念を勧められたとき

このような状況で主治医に相談する際は、以下のような情報をあらかじめ整理して伝えると、よりスムーズに対応してもらいやすくなります。

1. 現在の通院回数やスケジュールの詳細
2. 勤務形態・業務内容と支障の具体例
3. 職場でのストレスや体調への影響
4. 希望する休職期間の目安
5. 診断書を会社に提出する目的（例：休職、傷病手当申請など）

診断書に記載される内容は、以下のような表現が一般的です。

診断書の取得には、医療機関によって費用が異なりますが、相場としては3,000〜6,000円程度が一般的です。私的な理由（会社に提出する目的）での診断書は保険適用外のケースが多く、費用面の確認も事前に行いましょう。

また、提出先となる会社側に提出すべきフォーマットがある場合、診断書に添付する形で独自の様式を指定されることがあります。人事や労務担当に確認のうえ、必要書類をそろえて準備しましょう。

主治医との信頼関係を築いたうえで、治療や体調の変化を丁寧に共有することが、適切な診断書発行につながります。休職は働く人の権利であり、「自分だけが迷惑をかけている」と思い込まず、専門家のサポートを受けながら冷静に判断を進めることが大切です。

傷病手当金の申請条件と手続きの流れ

不妊治療で休職する場合、経済的な不安を軽減する制度のひとつが「傷病手当金」です。この制度は、健康保険に加入している被保険者が、病気やケガで仕事を休み給与が支給されないとき、生活を支えるために一定額を受け取れる仕組みです。

まず、傷病手当金の対象となる条件を明確に理解しておきましょう。

支給される金額は、直近の標準報酬日額の3分の2が目安です。たとえば、標準報酬月額が30万円の場合、1日あたり約6,600円程度が支給される計算になります。実際の金額は所属する保険組合の算出方法により若干の差があるため、事前確認が重要です。

手続きの流れは以下のとおりです。

1. 医師から「傷病手当金支給申請書（第1回目）」の診断書欄に記入してもらう
2. 本人が必要事項（基本情報・休業理由・期間など）を記入
3. 勤務先（会社の事業主）に証明欄を記入してもらう
4. 完成した申請書を健康保険組合または協会けんぽへ提出
5. 初回支給後は、1～2か月ごとに「継続申請書」を提出する

申請書はインターネットからダウンロードでき、提出は郵送やオンラインでも受け付けている組合が増えています。厚生労働省や全国健康保険協会（協会けんぽ）の公式サイトにて詳細が確認できます。

さらに重要なのは、申請にあたって以下の点を見落とさないことです。

• 診断書の日付と実際の休職開始日が一致しているか
• 勤務先と連携が取れているか（証明欄の記載漏れがないか）
• 支給対象期間中にアルバイト等で収入を得ていないか

なお、傷病手当金の支給期間は最長で1年6か月です。長期にわたり治療が必要な場合でも、制度を継続利用することで収入面の支えになります。

最後に、会社によっては「就業規則」で休職制度や申請フローが細かく定められている場合があります。事前に人事担当者や労務窓口と相談し、自分のケースに合った正確な申請手順を確認することが、不利益を避けるうえで非常に重要です。

このように、診断書の取得から傷病手当金の申請までには複数の手順と書類が関係しますが、正しく準備を進めれば大きな安心材料となります。迷ったときは、医療機関や社会保険労務士などの専門家に相談することで、スムーズな対応が可能になります。

男性側のサポートと有給取得 夫婦で治療に向き合うための知識

男性の通院付き添いと有給取得の実態

まず前提として、男性が不妊治療の通院に同行する必要がある場面は、主に以下の通りです。

• 採精（体外受精や人工授精のため）
• カウンセリングや初診への同席
• 医師からの治療計画説明
• 採卵・移植当日の付き添い

こうした重要なタイミングで、夫婦の連携と支援体制が欠かせません。しかし、職場の制度や理解が不十分な場合、男性が有給を取得するハードルは低くありません。

厚生労働省の「両立支援制度の利用実態調査」によれば、「不妊治療を理由に有給休暇を取得したことがある」と回答した男性は全体の15％未満という結果でした。これは、制度の存在はあっても、実際には取得しにくいという現状を示しています。

以下の表に、男性が不妊治療に付き添う際の有給休暇の活用状況をまとめます。

また、男性が有給取得に踏み切れない理由には以下のような心理的・職場環境的要因が挙げられます。

• 「不妊治療＝女性の問題」という先入観
  
• 上司や同僚に説明しづらい
  
• 評価や昇進への影響を懸念
  
• 他の社員との公平性を気にする
  

こうした障壁を乗り越えるには、企業側が「育児・介護休業法」や「不妊治療と仕事の両立支援」指針に基づき、社内制度の整備と周知を進めることが急務です。たとえば、時間単位の年次有給休暇制度を導入することで、付き添い目的での短時間休暇が取りやすくなります。

さらに、男性社員が取得しやすい雰囲気づくりとして、以下のような取組も有効です。

• 人事からの定期的な制度周知
• 管理職への両立支援研修
• 事例共有による風土づくり（社内報・イントラネット）

有給取得のしやすさは、男性が「共に向き合う姿勢」を示す大きな第一歩です。企業の理解と制度の整備が、夫婦の安心と成功率の向上に直結するという視点が、今後ますます求められていくでしょう。

パートナーと協力して治療を進める方法

まず、夫婦で不妊治療に向き合う際に重要なのは、日常的な対話の質と頻度です。多くの夫婦が「いつ伝えたらいいか分からない」「相手の負担を考えて話せない」と悩みますが、意思の共有が不十分だと誤解や衝突が生じやすくなります。

以下は、効果的な治療の進め方と家庭内での連携ポイントです。

家庭内での協力の柱

また、心理的なケアは見過ごされがちな側面です。不妊治療は結果が出るまでに時間がかかり、肉体的疲労とともに心の疲弊を招きやすいプロセスです。とくに、妊娠判定日などの節目に期待と不安が交錯するため、共感力のある接し方が不可欠です。

たとえば、

• 「辛いときは一緒に泣いてくれる存在」
  
• 「何もできなくても黙ってそばにいてくれる人」
  

というような支え方は、言葉以上の安心感を与えるものです。

一方で、夫婦のどちらかがプレッシャーを感じすぎてしまうと逆効果になるため、定期的に治療について話し合う時間を設けることもおすすめです。月に1回「不妊治療ミーティング」として話し合い、現状・費用・治療方針を共有することで、心の負担を分散できます。

また、カウンセリングを活用する夫婦も増えており、医療機関内の不妊カウンセラーや臨床心理士の同席面談を利用することも効果的です。公的助成制度には「相談支援費用」が含まれる自治体もあり、費用面の不安も軽減されつつあります。

協力体制は、治療の成果にも直結します。夫婦の連携がスムーズであれば、予定外の対応や突発的な出来事にも柔軟に対処できるようになります。「夫婦で取り組む」という意識が、治療へのモチベーションを高め、継続的な取り組みに繋がるのです。

不妊治療は、個人の戦いではなく、パートナーシップの試金石ともいえます。男性が「支える側」として一歩踏み出すことで、夫婦が共に前進する力を得ることができます。読者の皆さんが、お互いに寄り添いながら治療の道を歩めるよう、情報と実践をこれからも発信していきます。

まとめ

不妊治療と仕事の両立は、想像以上に時間と精神的エネルギーを必要とします。特に有給休暇の使い方は多くの方にとって深刻な課題です。厚生労働省の調査では、不妊治療を行う労働者のうち約4割が仕事との両立に困難を感じており、その背景には通院頻度の多さや治療スケジュールの不確実性があります。

排卵日やホルモンの変化に合わせた突発的な通院が必要になることもあり、予定を立てにくいことが多いのが現実です。その結果、月数回にわたって有給休暇を使う状況が続き、年次有給休暇が足りなくなるという声も少なくありません。

こうした状況に対応するためには、職場内での支援制度や企業側の理解が不可欠です。例えば、フレックスタイム制度や時間単位の有給取得、テレワークの導入などが現実的な選択肢になります。また、パートナーが通院に付き添うケースでも、男性側の有給取得が認められるかどうかで精神的サポートの度合いも変わります。

本記事では、有給休暇の消化実態や企業の取り組み例、傷病手当金の活用法など、実務的かつ現場に即した内容を解説しました。制度を正しく理解し、必要に応じて人事部と相談することで、不妊治療と仕事を無理なく両立させる方法が見えてきます。

放置すれば有給を使い切ってしまうだけでなく、離職やキャリア中断という損失にもつながりかねません。自分と家族の将来を見据え、信頼できる情報をもとに、行動を起こすことが大切です。

不妊治療専門の鍼灸で健康な妊娠をサポート – 北堀江アクア鍼灸治療院

北堀江アクア鍼灸治療院は、鍼灸を通じた不妊治療に特化し、平均3か月での妊娠達成を目指しています。身体の自然な力を引き出すため、独自の東洋医学的アプローチを採用し、心身のバランスを整えることに重点を置いています。個々の状態に応じた治療プランを提供し、患者様の健康的な妊娠と出産をサポートいたします。不妊にお悩みの方に安心と効果を提供するため、最新の知識と技術を駆使し、丁寧なケアを心がけています。

北堀江アクア鍼灸治療院
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よくある質問

Q.有給休暇が足りなくなった場合、どんな制度で補えますか？
A.時間単位の有給休暇制度や、企業が導入している不妊治療支援制度の活用が現実的な選択肢です。企業によっては特別休暇として不妊治療休暇を設けているケースもあります。さらに、休職を選ぶ場合には傷病手当金の活用が可能で、条件を満たせば標準報酬日額の3分の2が支給されます。厚生労働省の制度資料に基づいた申請が必要となるため、事前に人事部への相談が推奨されます。

Q.パートナーが付き添いで有給を取るのは非常識ですか？
A.決して非常識ではありません。実際に厚生労働省が推進する両立支援制度では、男性の有給取得も支援の対象とされています。採卵日や移植日など精神的負担の大きい場面での付き添いは、女性側にとって大きな心理的支えになります。ただし、企業文化や職場の理解度により温度差があるため、制度導入状況や人事部の対応を確認した上で、勤怠管理や取得理由の伝え方を工夫することが重要です。

Q.不妊治療と仕事の両立でキャリアに悪影響はありますか？
A.一定のリスクはありますが、制度や支援を適切に活用すればキャリア断絶を防ぐことは十分に可能です。たとえば、時差出勤や短時間勤務制度を組み合わせることで、通院による離席を最小限に抑えた勤務体系を整えることができます。また、多くの企業が厚生労働省の「くるみん認定」などに基づき、両立支援の整備を進めており、2025年現在では導入企業数も年々増加中です。自らの状況に合わせて、働き方の調整と制度の積極活用を検討することが求められます。